CATV(シーエーティーブイ)
CATVは共同受信を意味する“Community Antenna Television”に由来し、同軸ケーブルや光ファイバーなどの有線回線を通じて、各家庭や事業所にテレビ放送を届けるサービスです。
一般に「CATV」といえばケーブルテレビという放送サービスを指しますが、映像制作の現場では、ケーブルテレビ局やその番組制作部門を指して使われることもあります。
日本では、地上波テレビ放送の難視聴対策として普及し、その後、多チャンネル放送、地域情報番組の自主放送、インターネット接続、電話などを提供する総合的な放送・通信サービスへと発展しました。
日本のCATV事業者の特徴
日本のCATV事業者には、地方自治体と民間企業が共同出資する第三セクター、地元企業や地域の金融機関、新聞社などが出資する企業、電力会社や通信会社の系列企業など、多様な経営形態があります。
地域の難視聴対策や情報通信基盤の整備を目的として設立された事業者も多く、自治体との関係が深いことが特徴です。
また、日本ではかつて一地域一事業者を基本とする行政上の方針があり、現在も特定の地域を営業区域とする事業者が多く存在します。
近年は事業者の統合や系列化が進み、J:COMのような広域事業者もあります。
CATVの自主放送と番組編成
CATV局では、地上波放送やBS・CS放送などの再送信に加えて、独自の番組を制作・放送しています。
この自主放送は「コミュニティチャンネル」と呼ばれ、地域ニュース、自治体の広報、学校行事、祭り、スポーツ大会、地域企業の紹介、議会中継など、放送エリアの住民に関係の深い情報を中心に編成されています。
地上波の民間テレビ局と比較すると、地域の生活情報や公共的な情報の比重が高いことが特徴です。
また、制作した番組を一定期間にわたって繰り返し放送する編成が多く、同じ地域ニュース番組を一日に数回放送したり、週単位で番組を更新したりすることもあります。
地域の催しや学校行事などを長時間にわたって放送することもあり、全国放送では取り上げられにくい身近な出来事を継続的に伝える役割を担っています。
映像制作の現場から
CATVの番組制作体制
規模の大きいCATV局には、専門の制作部門やスタジオ、中継設備を持つところもあり、外部の映像制作会社への委託や、他局との共同制作も行われていますが、多くの日本のCATV局では、比較的少人数のスタッフによって番組を制作している場合が多く、職務の兼任が特徴の一つとなっています。
地上波のテレビ報道では、記者、カメラマン、音声担当、編集担当などによる分業が行われますが、CATV局では、一人のスタッフが取材交渉、撮影、インタビュー、原稿作成、編集まで担当することもあり、記者とカメラマンを兼ねる、いわゆる「記者カメラ」と呼ばれる職務形態が目立ちます。
記者カメラを専門に請け負う「CATVファクトリー」という事業者もあります。
CATV局の番組制作には、地域の人々と継続的に関わりながら、その土地の出来事を映像として記録していく特徴があり、地域ニュースや学校行事、祭礼などを長年にわたって撮影してきたCATV局には、地域の変化を伝える貴重な映像資料が蓄積されています。
日本のCATVは、地域の放送・通信インフラであると同時に、地域社会を継続的に取材・記録する映像メディアとしての役割を担っています。
最終更新日
2026年10月20日 12:12:09
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